通販・EC業界でよく使われる言葉／ホットワード

通販・EC業界でよく使われるワードや、ツールについて簡単にご紹介します。
EC以外の業界から通販・EC業界へキャリアチェンジをしたいと思っている方は必見です。

オムニチャネル

オムニ（Omni）とは「全て」という意味を持つ接頭辞です。オムニチャネルとは、実店舗やイベント、PC・モバイルなどのチャネルを問わず、考えられる「全て」のチャネルで買い物ができるように流通経路をつなげることをいいます。

例えば、顧客がネットで買った物を実店舗で受け取れるようにして、その際の「ついで」の買い物を促進したり、逆に実店舗はショールーム的な位置づけにしてそこで商品を見てもらい、実際の購入はネットで済ませられるようにする。そのようなことを可能にする流通とバックヤードの仕組みをつくろうということです。

O2O

オムニチャネルに近い考え方として、O2Oという言葉を最近見聞きします。O2Oとは、「Online to Offline」を略した表現。ネットからネット外（オフライン）の行動、例えば実店舗への来店などを促す施策やマーケティングの考え方のことです。「オムニチャネル」は、On/Off含めさまざまなチャネル同士の間を顧客が行き来する考え方ですが、そのうちの一つがO2Oの考え方だと言えます。

越境EC

越境ECとは、国境をまたぐECのことです。クロスボーダーECなどと呼ばれることもあります。日本の通販・EC会社では、主に「日本から海外へ売る」流れを想定してこの言葉が使われることがほとんどでしょう。

ECサイトを英語・中国語ほか多言語化して言語の壁を乗り越えることはもちろん必要ですが、ターゲットとする国の法律の理解、対象エリアの物流確保、決済方法なども対応が必要になります。また、売り上げ規模が大きくなれば、カスタマーサポートの体制づくりも必要になってきます。これらさまざまなハードルを、現地に拠点を設けたり、現地企業と提携を結ぶことで解決する企業もあります。

ID決済

ID決済とは、ECサイトとは別のWebサービスなどに登録したアカウントのID・パスワードを使ってECサイトにログインすることで、Webサービスにあらかじめ登録してあるクレジットカードなどで決済する仕組みのことです。

ECサイトでモノを買おうとした時に、名前や住所、クレジットカード情報などを入力するのはユーザーにとって手間であり、そこで離脱してしまう（買い物をやめてしまう）可能性も高くなります。ID決済を導入することで、離脱率を下げる効果が期待できます。

「Amazonペイメンツ」「楽天ID決済」「Yahoo!ウォレット」などのECプラットフォーム最大手が提供するID決済の仕組みや、決済に特化したPaypalなどが多く使われています。

サブスクリプションコマース

サブスクリプションコマースとは、毎月定額の料金を支払うことで、ECサイトが選んだ商品が送られてくる販売方法のことです。「定期購入型」などともいわれますが、毎月違う商品が届くという点で、一般にイメージされる「定期購入」とは少し異なります。

ユーザーからすると何が送られてくるか分からないのに毎月定額の料金を払うわけですが、商品を選ぶ手間を省けたり、自分では選びそうにない商品に出会えるといったメリットがあります。例えるなら、お寿司屋さんで「おまかせ」を注文するようなものでしょうか。

日本ではまだあまり浸透していませんが、テモナが「たまごサブスクリプション」というサブスクリプションコマースのシステムやコンサルティングを、ECサイトに提供し始めており、商品ラインアップがある程度豊富で、かつ商品の入れ替え頻度が高いECサイトでは導入が進む可能性があります。

コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングとは、顧客にとって読むだけで価値のある情報（＝コンテンツ）をサイト上で提供することで、顧客と関係を構築し、ゆくゆくはモノを買ってもらうことを目的とするマーケティング手法のことです。いわゆる「宣伝っぽい」情報、商品のメリットなどを直接的に訴求するのではなく、顧客に役立つ情報を提供することで、商品や会社のファンになってもらうことに主眼を置きます。

例えば、健康食品を販売するECサイトで、「ジョギングを長く続けるコツ」「健康的なダイエット法」のような、商品とは直接関係ないけれども、健康食品を買いそうな人が興味を持ちそうなコンテンツを提供するというようなやり方です。すぐに購入に結びつくことを期待するというよりは、中長期的にわたって底を上げるマーケティング手法と言えるでしょう。

SNSマーケティング

TwitterやFacebook、Instagram、LINEなどのSNSを活用するマーケティング手法のことです。各アカウントに企業のアカウントを作って無料の範囲で運用したり、これらのSNSに広告を出すこともSNSマーケティングの一環だと言えます。

個人のSNSユーザーと直接コミュニケーションを図ることで、企業や商品のファンになってもらい、ゆくゆくは商品を購入してもらうことを目的とします。コンテンツマーケティングと似ている部分もありますが、どちらかというと「コミュニ

ケーション」に重きを置くイメージです。シャープやタニタのTwitterアカウントを思い浮かべてもらうと分かりやすいでしょう。
SNS上で、自社の商品についての苦情を言っていたり、うまく使えていない人を見つけたら、直接声をかけてサポートする「アクティブサポート」などもSNSマーケティングの手法の一つです。

運用効率化・自動化（物流・カスタマーサービスなど）

本来、ECサイト自体が、実店舗の運営に比べて、かなり効率化・自動化されているといっていいでしょう。24時間・365日注文を受け付けられますし、物理的な売場を持たなくてもいい、販売スタッフも少なくて済みます。

それでも、ECサイトを運営していく上では、仕入・在庫管理、マーケティング、受注管理、発送、カスタマーサービスなどの各プロセスで、効率化してコストダウンできる余地はまだまだあります。

例えば、自社で持っているECサイトにプラスして、Amazonや楽天などにも出品・出店しているとそれぞれに在庫データを持たせるのは非効率です。どのチャネルから受注しても一元管理された在庫データベースに紐付いていれば、チャネル間での在庫の移動をしなくてすみます。また、受注データと顧客データを紐付けてシステム管理することで、カスタマーサポートが電話を受けた顧客が過去に何を注文したかが瞬時に見られるようになり、サポート時間の短縮につなげたり、さらなる受注につなげたりすることができるでしょう。

このように、EC運営のバックヤードをサポートするツール・システムにより、誰でも効率よくECサイトを運営できる環境が整いつつあります。

この記事の担当

寺田　勝人

株式会社ニュースター

代表取締役／EC通販エージェント

新卒でリクルートキャリア入社。リクルートエクゼクティブキャリアを経て出前館に転職。上場及び執行役員を経験。2010年に株式会社ニュースターを設立。2014年よりEC通販業界に特化した転職エージェントをスタート。大手通販、テレビ通販、アパレル、雑貨、家具などのメーカーのEC部門、化粧品・健康食品などの単品リピート通販までEC通販事業を展開する事業会社とEC通販業界でのキャリアを持つ人材のマッチング、採用・転職サポートを専門特化した人材エージェント。